いくら貯金したら会社を辞められるんだろう。。できるだけ早くセミリタイアしたいけど…。
そんな方に向けて、あなたのセミリタイアに必要な資産額の計算方法を解説します。
考えてみると、人それぞれ資産額・生活費が違うのに【60歳で一律定年退職】は不自然ですよね。
そもそも、60歳まで働かなくていい人、70歳まで働かないといけない人がいて然るべきなのです。
セミリタイアに必要な額は次の式で求められます。
（年間生活費 － セミリタイア後の年間収入） × 25
+ 特別支出
それぞれ順番に、簡単に解説していきますますので、ご安心ください。
- 人生の大半を「会社への奉仕」に捧げたくない
- 好きなことだけをして自由に生きていきたい
- 健康を犠牲にして働く日々に終止符をうちたい
- シンプルに会社に行きたくない
そんな方は、本記事に沿って「いくらあれば会社を辞めることができるのか」を計算してみましょう。それでは解説していきます。
セミリタイアブロガー
もっての☆ほかお
motteno-hokao
『セミリタイアのすべてが分かる』をコンセプトにブログ運営中
東証一部上場企業のアラサー会社員（人事担当者）
2023年9月 セミリタイア予定
2021年2月 資産額 2,156万円
プロフィール詳細
セミリタイアに必要な資産・貯金の計算方法
セミリタイアに必要な額は次の式で求められます。
（年間生活費 － セミリタイア後の年収） × 25
+ 特別支出
（年間生活費 ー セミリタイア後の年間収入）は、あなたの年間の赤字額です。
これに「25をかけた額」に、今後の人生で起こりうる特別な事象（結婚・出産・介護等）に必要な費用を足し合わせた額が、あなたのセミリタイアに必要な資産額となります。
したい人
年間の赤字に「25をかけた額」…？
それだと25年後に資産が底を尽きるんじゃないの？
そんなことはありません。
リタイア後の資産推移を調べた米トリニティ大学の研究（トリニティ・スタディ）では、研究の結果を次のように結論付けています。
- リタイア後、毎年、資産の４％を取り崩して生活すれば、30年後、96%と高い確率でリタイア後の資産が尽きることはない
- それどころか、中央値ベースで資産は３倍近くに増えている
※ リタイア資産を株式・債券に50％ずつ投資した場合
株式・債券の運用益を加味すると、25年以上経っても資産が底を尽きることはない、ということですね。
【4％を取り崩して生活する】ということは、【生活に必要な額の25倍の資産が必要】 と言い換えることもできます。
トリニティ・スタディは、1926年～1995年の70年間の市場データを元にした研究ですが、その後の研究で随時アップデートされています。
中央値ベースで資産が3倍…夢がありますね！
ちなみに、トリニティ・スタディでは、【株式75％、債券25％】のポートフォリオとした場合が、リタイア成功確率が最も高かった、と言う結果がでています。
詳しく知りたい方は、次の記事を参考にしてみてください。
ここからは、具体的な計算方法を解説していきます。
① 年間生活費を確認する
年間生活費は、セミリタイア後にあなたが1年間で使うであろう生活費のことです。
- まずは、家計簿をつけて現在の年間生活費を把握
- セミリタイア後に大きく変動する費用（移住する場合、住居費等）を修正
上記の順番で算定をすればOKです。
つけられない人
家計簿…どうしても続かなくて。。
そんな方にお伝えしたいのは、【家計簿は、セミリタイア後にも必ず使う必需品だ】ということです。
資産を取り崩す段になって、「毎月いくら使ってるかわからない」状態は致命的ですからね！
マネーフォワードを使うと、ほぼ自動で家計簿をつけてくれるので便利です。
セミリタイアに家計簿が必須となる理由は、次の記事で詳しく解説していますので、興味のある方はご覧ください。
「セミリタイア後に大きく変動する費用を修正」は例えば住居費です。
リタイア後に引っ越しなどを予定している方は、引っ越し後の住居費を「年間生活費」としましょう。
生活費の安い「海外セミリタイア」を予定している方は、次の記事を参考に、年間生活費を計算してみてください。
② セミリタイア後の年収を算出する
「セミリタイア」は、リタイア後の「ストレスのない最低限の労働」を前提としたリタイアメントスタイルです。
- 社会とのつながりを維持する目的のアルバイト代
- 会社員時代に趣味で始めたブログによる収入
等、セミリタイア後の収入として計算できるものを、できる限り正確に算出してみましょう。
よくわからない方は、
自分が働いてもいいと思う時間数 × アルバイトの最低賃金
で求める方法がおすすめです。
私の場合、セミリタイア後も、【週3日×5時間】は働いていいと考えているため、次のとおりとなります。
セミリタイア後の最低年収
=（3日×5時間）× 4週間 × 12か月 × 最低賃金1,013円
= 729,360円 / 年
全国の最低賃金は厚生労働省のHPをご参照ください。
【参考①】退職金の受給額も確認しておこう
会社を辞める際には「退職金」がもらえる場合が多いので、参考までに触れておきます。
退職金は、セミリタイアと同時に得られる大きな収入となります。
全ての会社員が「自分の退職金がいくらになるか」を事前に知ることができますので、次の記事を参考に計算してみてください。
【参考②】失業手当の額も確認しておこう
セミリタイアが目的で会社を辞めたとしても、「失業手当（雇用保険の基本手当）」を受給することができます。
ざっくりと、退職前の給料の50％～80％程度の額が、90日～150日の間、受給できます。
したい人
「セミリタイア」でも失業保険ってもらえるの？どうやって？
そんな方は次の記事を参考にしてみてください。
③ 特別支出額を算出する
「特別支出」は、セミリタイア後の人生において、支出することが見込まれている費用を指します。
結婚・子育て・介護などに係る費用がこれにあたります。
代表的なものと、平均的に書かる費用は次のとおりですので、参考にしてみてください。
◇ 結婚費用： 467万円 / 1回
（ゼクシィ 「結婚トレンド調査2018」より）
◇ 出産費用： 51万円 / 1回
（公益社団法人 国民健康保険中央会「出産費用 平成28年度」より）
◇ 教育費用：1,049万円 / 1人
（文部科学省「子供の学習費調査（平成28年度）」より）
※ 子ども1人あたり, 幼稚園から高校まで公立、大学のみ私立の場合
◇ 介護費用：494万円 / 1人
（生命保険文化センター「H30生命保険に関する全国実態調査」より）
※ 平均期間4年７か月 × 平均費用7.8万円/月 + 一時費用69万円
特別支出は「自分のケース」に落とし込んで考えることが大切です。
例えば介護費用。厚労省の調査によると、５割強の回答者が「親の介護費用は親自身が負担している」と回答しています。親の介護費用まで準備しておく必要があるのか、自分の分だけでいいのか、事前に確認しておきましょう。
【パターン別】セミリタイア必要資産額 シミュレーション
ここまで説明した方法で、パターン別に必要額を計算すると次のようになります。
セミリタイア必要額の目安にしてもらえればと思います！
生活費は、総務省統計局の「家計調査」を参考に算出。緊急費等は世帯の状況に応じて個別算定しています。
詳しい計算の内容については、以下の記事をご参照ください。
まとめ： セミリタイアの準備は「必要資産額の計算」から始まる
本記事では、「セミリタイアに必要な資産額」を解説してきました。
具体的には、
- 家計簿から年間生活費を算出する
- セミリタイア後の年間収入を算出する
- 今後のライフプランから特別支出を算出する
上の①~③の結果から、次の式にあてはめ計算します。
（年間生活費 － セミリタイア後の年間収入） × 25
+ 特別支出
セミリタイアの準備は、何よりもまず、この【必要資産額の計算】から始まります。
そしてこの計算は、何度も何度でもやり直して、ちょっとずつ・より正確なものに近づけていくことが大切です。
※ 必要資産額を、いかに早く貯めきるか、については、また別で記事にしたいと思います。
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ともにセミリタイアを目指していきましょう！
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