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セミリタイアに必要な資産額はいくら?FIREの新常識【4%ルール】を解説

セミリタイア
したい人

リタイアするにはいくら必要なんだろう。。

もっての☆ほかお

年間支出の25倍の資産が必要」というのはリタイアを目指す人にとって、一つの常識になっていますね。

この記事では、リタイアに必要な資産額を計算するために、必ず知っておくべき「4%ルール」について解説します。

4%ルールが理解できれば、リタイアに「年間支出の25倍の資産が必要」とされる理由や、リタイア後の労働を前提とすれば、必要資産がもっと少なくて済む、ということが分かります。

この記事の著者
おなまえ

セミリタイアブロガー

もっての☆ほかお

motteno-hokao

プロフィール

『セミリタイアのすべてが分かる』をコンセプトにブログ運営中
東証一部上場企業のアラサー会社員(人事担当者)
2023年9月 セミリタイア予定
2021年2月 資産額 2,156万円
プロフィール詳細

4%ルールとは

「4%ルール」は、リタイア後の資産推移を調べた米トリニティ大学の研究(トリニティ・スタディ)によって提唱された考え方で、一般的に以下とされています。

次の条件を満たしたとき、96%と高い確率でリタイア後の資産が30年後も残っている。それどころか、中央値ベースでは資産は約3倍に増えている。(インフレ調整加味)

 [条件①]リタイア後の資産を株式・債券に50%ずつ投資
 [条件②]リタイア後の資産の年間引き出し率は4%

具体的な例を出すと次のようになります。

4%ルールにおける中央値のシナリオ

5,000万円を持って引退したケース

[条件①]2,500万円ずつ株式/債券に投資
[条件②]毎年200万円を引き出して生活

⇒ 2条件を満たせば、30年後の資産額は1億5,000万円に増加

もっての☆ほかお

これはあくまで「中央値」のシナリオ。リタイア後の市況次第では、資産はもっと増えているかも。株式・債券の力、おそるべしですね。

「リタイアには年間支出額の25倍の資産が必要」という通説は、この4%ルールの条件②から逆算して算出されたものです。つまり

年間支出額を200万円とした際の必要投資額(X):
 (X)× 0.04 = 200万円
 (X)= 200万円 ÷ 0.04 = 200万円 × 25 =5,000万円

ということになります。

4%ルールはトリニティ・スタディで提唱された

トリニティ・スタディは、1998年米トリニティ大学の教授3人が、1926年~1995年の70年間の市場データを元に、リタイア後のポートフォリオからどれだけ引き出すと何が起こるか、を検証したものです。

結果として次の2つの表を導き出しています。

1.リタイア後に資産が満額残っている確率

この表では、保有資産のポートフォリオ(資産割合)、年間の引き出し率から15~30年後に資産が残っている(0になっていない)確率を算出しています。

当時の金融系メディアは、とりわけ赤枠で囲っている箇所を強調し、「4%ルール」として取り上げました。つまり

次の条件を満たしたとき、96%と高い確率で、リタイア後の資産が30年後も残っている(0になっていない)

 [条件①]リタイア後の資産を株式・債券に50%ずつ投資
 [条件②]リタイア後の資産の年間引き出し率は4%

ということです。

あらためて表を見てみると、株式75%/債券25%のポートフォリオのほうが、より優れた成果を出していますね。

「父が娘に伝える30の投資の教え」の著者であるJ.Lコリンズも、この表を元に、リタイア後は株式75%/債券25%のポートフォリオとすることを推奨しています。

もっての☆ほかお

トリニティ・スタディで検証された株式/債券の投資先は「S&P500インデックスファンド」と「高格付け社債」。それ以外の投資先への投資は検証されていませんので、ご注意ください。

2.リタイア後の資産の増減額を算定

この表では、リタイア当初100万ドルを持っていたという前提で、保有資産のポートフォリオ(資産割合)、年間の引き出し率から15~30年後の資産の増減を中央値ベースで算出しています。

赤枠で囲っている部分は、リタイア後に100万ドルを株式・債券に半分ずつ投資し、毎年4%の割合で引き出した場合、30年後には、297.1万ドルになることを表しています。(中央値ベース・インフレ調整後)

リタイア後にお金が増える。。夢のようですね。

セミリタイアに「年間支出の25倍の資産」は必要ない

ここまでお話したとおり、「年間引き出し額」の25倍の資産を一定の条件下で投資すれば、リタイアが失敗する可能性を極めて低くすることができます。

仮に、年間支出額が400万円で、そのすべてを資産の切り崩し(引き出し)で賄うことを前提とすると、リタイアには

400万円 × 25 = 1億円

が必要となります。普通の人が目標とするには、少し大きすぎる印象ですね。

一方で、リタイア後も一定の労働を続ける「セミリタイア」が前提であれば、年間支出額400万円をすべて資産の切り崩し(引き出し)で賄う必要がありません。

※ リタイア・セミリタイアの違いが分からない方はこちらをご覧ください。

セミリタイア/アーリーリタイア/FIREの違いは?図解で解説! サラリーマンの憧れ「セミリタイア」。 しかしこのセミリタイアという曖昧な表現、一体どういった状態を示すか、説明できますで...

仮にセミリタイア後に年間支出額の半分、年200万円を稼げるとしたら、用意する資産額は

200万円 × 25 = 5,000万円

に半減します。

リタイア後に労働を続けるか否か、によってリタイアまでのハードルの高さが大きく変わるのです。

4%ルールはアップデートされている

トリニティ・スタディは、1998年に行われた検証です。

セミリタイアを
目指す人

それっていまでも通用するの?

心配ですよね?なんせ人生がかかってますから。

しかしご安心を。トリニティ・スタディは、2009年・2018年と定期的に再検証されており、いずれも1998年と同等の結果を導き出しています。

4%ルールは、セミリタイアを目指すものにとって今後も一定の指針となりそうです。

以上です!

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もっての☆ほかお

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